新しい時代の組織のあり方

仕事、労働時間、職場と私たちの関係は、テクノロジーに牽引され再構成が進行していました。この変化は2020年に加速し、企業にとっては従業員体験のみならず労使間の関係についても再考する必要が出てきました。これは同時に、企業文化や人材戦略などでイノベーションを起こせるチャンスがあるということでもあります。私たちは、仕事の未来がどのようなものになりそうかプロトタイプする時代に入ろうとしています。

もちろん、この変化はオフィス職に限った話ではなく、リモートで行うことができる仕事全てに関わっています。同時に、オフィス（およびそこで働いていた人々）にサービスを提供する職種にも影響しています。

企業は、以下に紹介する4つの分野でイノベーションを起こせるチャンスがあります。

テクノロジー：デジタルトランスフォーメーションが手を伸ばせば届く距離にあり続けた多くの企業が、その変革を行わざるを得なくなりました。在宅勤務体験に革命をもたらし、それぞれの場所で働く従業員同士の交流の形を変えるハードウェアやソフトウェアは、間もなく当たり前の存在になるでしょう。そして、こうした技術にいち早く投資する企業は、競争上の優位性を獲得することになります。

企業文化：企業文化を維持する場合でも、新しい文化を一から築く場合でも、リモート環境で働くチームに合わせた新しいアプローチが必要となるでしょう。企業文化を構成する要素の多くは、以前ほどリーダー層の管理下にありません。従業員に組織の一員だと感じてもらいつつ孤立を防ぐためには、仲間同士のこまめなコミュニケーションが極めて重要であることを認識する必要があります。

人材：人材に対する評価と報酬には、大きなイノベーションの機会があります。リモートワークの導入に伴い、勤務地を基準とする給与体系は見直す必要があるでしょう。これは、企業の採用活動においてはより広範な人材候補から選べることを、求職者にとってはどの企業で働きたいかよりこだわりを持って選べることを意味します。在宅勤務支援は、福利厚生の一部となるでしょう。今後、福利厚生パッケージはカスタマイズできるようになり、自宅のインターネット接続やオフィス家具、さらには育児や高齢者介護の支援に至るまで、あらゆるサービスが含まれる可能性があります。

マネジメント：在宅勤務が当たり前になる中、従業員のマネジメントに関する数々の疑問が生まれ、雇用者にとって従業員の業務遂行に対する管理監督は大きくなりつつある課題です。リモートワーカーにとって効果的なサイバーセキュリティの実装は必須になるものと思われますが、同時にプライバシー保護への懸念にスポットライトを当てることになるでしょう。ウェブカメラなどで在宅勤務中の従業員を監視するソフトウェアの売上が爆発的に増加しましたが、これは従業員と企業の信頼関係にどのような影響を与えるでしょうか？