調査レポート

概略

概略

  • 諸外国と比較して、日本においてはCOVID-19前後で医療アクセス改善が見られませんでした。その理由として、ヘルスケア領域でのデジタル技術利用率が低いことが考えられます。
  • 背景には、諸外国と日本の医療制度の違いや、データ管理・セキュリティへの信頼感が低いことが考えられる一方で、医療者へ自身のデータを預けることへの信頼が最も高いことがわかりました。
  • 他国では、データを活かした創薬や医学研究の進展が著しく、今後の国際的なデータ利活用の進展を見据えて、質の高い医療制度と医療アクセスの良さを誇る日本でも、データ利活用に向けた基盤整備およびそれに続くサービス創出の重要度が高まっています。
  • 今後、日本における医療のデジタル化を促進するためには、「在宅でのデジタル受診相談・診療支援による受診の効率化」と「慢性疾患の個別管理・行動変容による重症化予防」を進めることが重要であると考えられます。


「人生100年時代」と言われる現在、いかに健康に日々の生活を送れるかはすべての人々の大きな関心事であり、社会全体の重要な課題でもあります。ヘルスケアにおいてデジタルを活用することで、科学的なデータに基づく健康管理や疾病予防が可能になり、人々の生活の質の向上や医療費の抑制といった課題に大きく寄与できることは間違いありません。本論考では、このグローバルで実施した調査レポートをもとに、わが国におけるデジタルヘルス活用の現状と課題、そしてその解決に向けたヒントについて考察しています。

著者について

石川 雅崇

執行役員 ビジネス コンサルティング本部 ストラテジーグループ日本統括 兼 ライフサイエンス プラクティス日本統括


藤井 篤之

ビジネス コンサルティング本部 ストラテジーグループ マネジング・ディレクター


小川 貴久

ビジネス コンサルティング本部 ストラテジーグループ マネジャー

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ヘルスケア・エクスペリエンスを見直す

本論考の調査概要

アクセンチュアでは2021年6月に、世界の消費者や患者のヘルスケアおよびライフサイエンス領域に対する意識・行動を把握することを目的に、世界14か国を対象としたアンケート調査をオンラインで実施し、約1万2,000名から回答を得ることができました。このうち日本人の回答者は約800名で、年齢区分は18歳以上の男女(比率はほぼ半々)、その中では42~66歳以上が約7割を占めます。

本論考の詳細については各ページをご確認ください。

日本におけるデジタルヘルス活用の現状と課題

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デジタルヘルス普及に向けた考察

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  • Technology:ヘルスケアの場にAIの活用など含むテクノロジー活用に対する抵抗感
  • Equity and Access 医療そのものへのアクセスや制度面についての障壁について探る
  • Experience:ヘルスケアにおけるベスト・エクスペリエンスとは
  • Trust:(特にパンデミックを経て)個々のヘルスケア情報を各種ステークホルダが所有することへの信頼

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