日本企業におけるレガシーシステムのモダナイゼーションのポイント

モダナイゼーションのプロジェクトが破綻するケースを調査し、失敗要因を分析していくと、次の2点に集約されます。

1. メインフレームをベースとした日本型基幹システムへの理解不足

   これは主に、日本企業のレガシーシステムに多く見られる傾向である「SoR（System of Record：記録のためのシステム）とSoE（System of Engagement：顧客などとの関係強化のためのシステム）の混在」に起因しています。

   販売管理や生産管理のシステム（SoR）のモダナイゼーションにおいては、標準プロセスを重視し、例外処理を許可しないならばERPパッケージへ簡単にリプレースできます。しかし多くの日本企業の基幹システムは、「個別要件」のためのアプリケーションをメインフレームに実装しており、標準化を阻害しています。個別要件とは、顧客との個別契約や関係性を重視し、契約締結前の生産着手や仮設定による単価発注など「非定型な業務への対応」を指しています。このような基幹システムはSoEの要素をSoRに取り込んでおり、標準化が困難です。

   こうした個別要件に対応する機能の多くは、システムの設計段階で実装されたものではなく、システムの運用段階において業務部門などからの要望に応える形で作り込まれています。こうしたケースではERPパッケージへのリプレースが困難であるため、カスタム開発を含むモダナイゼーション手法が選択されます。しかしその移行対象の膨大さも失敗の大きな原因となります。

2. 無謀なモダナイゼーション計画

   無理の多いモダナイゼーション計画もプロジェクトの失敗要因となります。社内稟議を通すために、モダナイゼーションの投資対効果を過大に見積もるなど、移行プロセスの予測に甘さのあるケースがあとを絶ちません。特に、次のような要件が盛り込まれている場合、プロジェクト遂行の難易度が高まるため注意が必要です。

   • 現行仕様の担保が前提

   • ITコストのさらなる削減に向けた機能の統廃合

   • 業務効果を創出するための新機能の追加

   • New ITなど最新テクノロジーの活用

   レガシーシステムは何十年にもわたる運用で複雑化していることに加え、上記のようにモダナイゼーション・プロジェクトでは「理解不足」と「無謀な計画」が横行しています。では、モダナイゼーションを成功させるために真に必要なことは何か、どのようなステップを踏むことが適切なのでしょうか。次ページ では効果的かつ実践的な最新手法について解説します。