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Digital Management ~Digital Technologyを活用した経営意思決定の高度化~

月刊「化学経済」2016年5月号:日系素材・化学企業における「Digital Transformation」 連載2

素材エネルギー本部
マネジメントコンサルティンググループ
シニア・マネジャー 土肥 学
コンサルタント 小松原 智
コンサルタント 河野 亘是


素材・化学企業を取り巻く環境は、情報電子材料に代表されるプロダクトライフサイクル(PLC)の短縮化、自動車の電子化などの技術トレンドの変化、新興国企業の台頭による市場競争の激化など、これまで以上に流動性が高く複雑なものになっている。これらの変化に適応するため、各社の事業責任者にはよりスピーディかつ正確な意思決定が求められている。

本稿のテーマDigital Managementは、Digital Technologyを活用した経営意思決定の高度化である。Digital Technology、すなわちソーシャル(Social)、モビリティ(Mobility)、 アナリティクス(Analytics)、クラウド(Cloud)、センサー(Sensor)技術の進展によって、社内外の膨大なデータに基づく高精度の将来予測・最適化計算が可能となり、プライシングや設備投資などの多様な経営判断の自動化が現実のものとなっている。

しかし、Digital Technologyを活用して経営意思決定を行うためには、その前提としてグローバルで「最前線・最細粒度」の情報が整理されていることが求められる。複数事業からなる素材・化学企業では、「事業毎の特性に応じた経営情報」と「事業間で横串を通した経営情報」それぞれの整備を両立させる難しさもあり、ERPなどの情報システム導入後も経営判断に必要な情報の管理に頭を悩ませている日系企業が多いのではなかろうか。一方、欧米先進企業は早くからグローバル共通で業務・システムの標準化、経営情報の見える化を推進し、およそ10年前にはその取り組みを完了している。従来から将来予測を重視した経営を志向していたが、リーマンショックを契機に予測そのもののスピード・精度を高める重要性を再認識し、より積極的に経営判断のためにDigital Technologyを活用している。

本稿の前半1章では、まずは経営意思決定の諸元となる経営情報の取得について、日系素材・化学企業が抱える課題とその打開策を考察する。その上で後半2章では、欧米の先進企業の事例を交えつつDigital Technologyを活用した経営意思決定の高度化について論じていく。


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