アクセンチュアの人材・組織変革の特徴
デジタル化やNew Normalにおける人材・組織のパラダイムシフトを踏まえ、経営・組織・人材に関する変革プランを描くだけでなく、Digital/AI の活用も含めた変革実行まで伴走します。
アクセンチュアの人材・組織変革での支援内容
経営者定義・アセスメント
本サービスで実現できること：
- グローバル企業で変革を成功させた約1万人のCXOの行動要件から導出した、成功を収めたリーダーが共通して備えているコンピテンシーと対象者との比較をし、ギャップの可視化が可能
- アセスメント結果を踏まえ1,000以上のアクションプランから、採るべきアクションをレコメンド
- 対象者の資質や、育成上のアクションを踏まえ、リーダー育成をサポート
変革型リーダーのプロファイルデータベースを用いた独自のデジタル・アセスメントツールにて対象者の資質を評価し、育成をサポートします。
想定ユースケース：
リーダー育成において、個人の現状・改善すべき行動様式を知ることができます。DX変革を成功させているグローバル企業のリーダーのデータに基づくと、変革型リーダーは3つの要件を備えるべき（図参照）ですが、Digital Leadership Profileではその土台となる具体的行動様式や、行動に表出しない性格傾向・資質も評価し、改善の必要のある行動特性については、保持している1,000以上のアクションプランの中から最も適切なものを抽出・提示し、リーダーの育成をサポートします。また、業績と行動特性の両側面からリーダー選抜を行う際、Digital Leadership Profileの結果とインタビューアセスメントを組み合わせて評価することもできます。
伴走型の次世代経営者
本サービスで実現できること：
- アクセンチュアグローバルのデジタル・アセスメントツールを用いて、リーダーに求められる行動要件（コンピテンシー）について、次世代経営者の強みと弱みを診断 ※Digital Leadership Profileを参照
- DX時代の経営者が身に付けておくべきスキルに関し、アクセンチュア保有のトレーニングコンテンツや実際のDX事例の活用、対象者の事業課題を題材にしたアクションラーニングなど、実践的なメニューで短期集中して次世代経営者を育成
- アクセンチュアのトップ戦略コンサルタントがコーチを担い、プログラム期間中、高頻度で次世代経営者と継続的な討議を重ねて育成すると共に、今後のキャリアプランや育成方針を策定
DX時代の経営者に求められるスキルやマインドセットについて、アクセンチュアのアセットを駆使した育成手段・コンテンツをご提供し、伴走しながら育成に寄り添うことで、短期間で効果的な次世代経営者育成を支援します。
想定ユースケース：
既存事業へのデジタルの適用による効率化(Digitization)、デジタルによる既存事業のトップライン向上(Digitalization)だけでなく、ビジネスモデル変革におけるデジタル活用(Digital Transformation)には、経営層がデジタル活用の意義を理解するとともに、デジタル化を支える現場を支援し、適切な意思決定をすることが重要です。このため、例えば事業部長レベル以上の候補者に対し、知識面では業界トレンドや最新テクノロジートレンドをお伝えし、デジタル化の意義・必要性の理解を促すとともに、実践面ではどのように事業プランにデジタル活用の視点を盛り込むかを、アクセンチュアのコンサルタントが伴走しながら習得支援いたします。これにより、デジタル化に必要な新たな視点/考え方を身に着けることが可能です。
ゼロベース全社組織変革
本サービスで実現できること：
- 既存業務と人員数を是とした上で効率化を目指す従来のBPRと違い、Zero Based Organizationは事業運営に必要な業務と工数を“ゼロベース“で再定義
- 業務機能全体像と必要工数のクイック診断およびグローバルベンチマーク活用により、“付加価値創出への寄与度”を物差しに業務の取捨選択余地を識別
- 業務廃止・集約化、シェアード・サービス化、デジタルによる自動化、ローコスト拠点への移転などの施策実行により抜本的なコスト削減を実現
アクセンチュアが保有する診断ツールやグローバルベンチマークを活用することで、既存業務工数の削減余地をクイックに見極め、事業運営に必要な業務機能・工数(人員数)を“ゼロベース“で再設計。業務機能の集約・再配置、リソース最適化を通じたコスト削減を実現します。
想定ユースケース：
多くの支社・支店を構える企業や、M&Aなどにより複数の事業体を抱える企業などでは、組織横断的な業務機能の重複やリソース配置の非効率化などの課題が散見されます。Zero Based Organizationにより本質的に必要な業務機能・人員数を見極め、抜本的に無駄を排除し、より付加価値を創出する業務へのリソース投下を可能とするオペレーティングモデルへ転換すること可能です。
デジタル変革を推進する組織設計・立上げ
本サービスで実現できること：
- DXで目指すゴール（既存事業の高度化/新規事業の創出）や変革ステージ（立上/拡大/定着）に照らしたDX推進組織やガバナンスの在り方を設計・運用化
- ビジネス優先度に応じて最適にリソース配置し、多様なケイパビリティ集団がトライ＆エラーを通じて顧客価値の最大化を追求するための、働き方やワークプレイスの設計も併せて、ビジネスアジリティを実現
- 変革
の策定・トラッキングにより、作業計画に対する進捗だけではなく、ビジネスケースの達成度合いに基づき常に軌道修正を繰り返すことで、確実にビジネス価値を創出
アクセンチュア社内のDXも含め、豊富なDX支援実績に裏打ちされたアセット・方法論を活用することで、DXで目指すゴールや現状課題等に応じた推進組織・ガバナンスの在るべき姿を設計・運用化。DXを推進する組織の立上げに必要な検討をOne stopでご支援すると共に、変革KPIの策定およびモニタリング・改善を徹底することで、確実にビジネス価値の創出を実現します。
想定ユースケース：
これからDXに取り組み始める企業だけでなく、既にある程度DXに取り組んでいるものの、立ち上げた推進組織が上手く機能しない、新サービスのPoCまでは到達するがなかなかスケールしないなど、DX途上の企業への豊富な支援実績から得られたノウハウを駆使し、企業の固有の課題・状況を勘案した上で、DXを推進する組織の立上げを支援します。最適な推進組織の設計・ガバナンス立上げ、社内外でのDXケイパビリティの獲得、アジリティを実現する働き方やカルチャーへの転換、徹底したチェンジマネジメント等を通じて、DXによるビジネス価値創出が可能です。
ジョブ型マネジメントモデルへの移行
本サービスで実現できること：
- 事業戦略や変革イニシアチブと連動した、必要となる人材の職務の明確化
- 職務をベースとした、求められる成果の具体化・定量化
- 成果向上に繋がる、機敏かつ高頻度な人材マネジメントサイクルと人事制度の設計・定着化
- テクノロジーを活用した、人材パフォーマンス情報の可視化
1.4万件のDXプロジェクト支援経験や自社内の運用経験に裏打ちされたアセット・方法論を活用し、明確な職務をベースに成果を可視化するOKR（Objective & Key Results＝目標設定と鍵となる成果指標）型人材マネジメントの仕組設計と運用支援を通じ、働き方変革や人材パフォーマンス向上に繋げます。
想定ユースケース：
日本企業で主流となっている総合職を中心としたメンバーシップ型マネジメントモデルでは、職務・成果が曖昧な中、勤務態度や業務遂行プロセスを評価し、現場管理者は勤怠管理や承認作業に集中する傾向にあります。その結果として、必要な専門人材を獲得・育成しづらい、リモートワーク下で成果を可視化・評価しづらいといった課題がみられます。競争環境が激化する中での成長戦略実現や、DX加速、リモートワークがニューノーマルとなる中での働き方変革に向けては、こうしたメンバーシップ型モデルにおける課題を解決すべく、より個人の職務や求められる成果を明確にし、それを頻回にレビューしながらパフォーマンス管理する、ジョブ型・OKR型マネジメントモデルへと移行する動きが進展しています。
企業固有の戦略・業務を勘案しながら、人事制度設計は勿論のこと、人材パフォーマンス向上に必要な評価・育成等の仕組みの設計・改善と定着化や、システム化を通じた高度化を通じたワークフォース変革が可能です。
DX人材育成プログラム
本サービスで実現できること：
- 企業に必要なDX人材の定義・人材要件の明確化
- 豊富な人材育成実績に裏打ちされたDX人材に必要なスキルのアセスメント基準に基づき、現状と目指す姿のギャップをクイックに可視化
- 求める人材・スキルを充足するための研修プログラムの策定・提供
- DX案件における実践的OJTの組み合わせによる、DX推進人材の強化
多数のデジタル人材育成経験を体系化したDX人材育成の方法論を活用し、デジタルを活用した既存事業の変革や新たな事業・サービス創造を担う変革人材の創出を実現します。
想定ユースケース：
DX人材育成にこれから取り組む企業においては、ゼロから検討を進めるのではなく、DX Universityの各種アセット・育成プログラムを用い、人材要件定義から人材育成までを迅速に導入・遂行することが可能です。また、既にDX人材育成に取り組んでいる企業においては、なかなか成果の出ないポイントや育成課題のあるポイントを中心に、DX Universityのプログラムを用いた客観的な精査と梃入れが可能です。
事業変革に向けた人材再配置・リスキルサービス
本サービスで実現できること：
- 変革に必要な人材・スキル要件を定義、アセスメントにより現状スキルとのギャップを可視化
- 様々な業種・領域で豊富な支援経験を持つ現役コンサルタントによる講義で、知識・スキルをインストール、ケーススタディで実践を積み、新たな業種・領域ですぐに使えるスキルを獲得
- ラーニングプラットフォームを活用したユーザビリティの高い研修体験を提供
企業の変革に求められる人材・スキルの定義とポートフォリオを策定し、人材再配置の企画、再配置に向けたスキル強化を一気通貫で行い、長期的な競争力や事業環境の変化に対するレジリエンス（回復力）の強化を実現します。
想定ユースケース：
組織改編・構造改革やアウトソーシングなどにより創出された人材余力に対し、お客様企業の人材ニーズや従業員一人ひとりの特性や希望に応じたリスキルトレーニングを行い、デジタル時代に適応したスキルを持つ人材への転換を可能とします。人事や経理などのバックオフィス、営業、生産管理をはじめとしたさまざまな職種で活躍される方が対象であり、AIなどのテクノロジーの知識、変革推進のマネジメント力、新たな業種・領域に関する幅広いプログラムを組み合わせ、アクティブラーニングなどを活用した実践形式のトレーニングを実施します。
人材管理ソリューション導入によるHR業務高度化
本サービスで実現できること：
- 事業ニーズを踏まえたタレントマネジメントの変革および人事機能の高度化・合理化構想の策定・実行
- 上記の構想を踏まえた人材管理ソリューション・パッケージ（Workday、SuccessFactors等）の検討・導入
- HR-Techを統合するHR‐HUB、データレークの構築
- 外部システム、アプリとの連携や拡張性を前提とした人材・組織関連データの分析と、得られた分析結果を踏まえ、人材マネジメントや様々な組織運営上のアクションを導出
- 付加価値の高い人事を実現する、業務の集約化や外部化も含めた機能配置設計・業務設計
データ分析をベースとした科学的なタレントマネジメントの実現、人事機能の高度化を実現するために、変革プランの策定、業務設計から人材管理ソリューション企画導入までを一気通貫で支援します。また、人事機能の変革だけでなく、現場での従業員のリモートワークを円滑化するプラットフォーム企画導入の支援により、業務・働き方の変革を推進します。
想定ユースケース：
実際に多くの企業で、人材管理ソリューション・データレーク整備や、事務・管理業務効率化等、経営に貢献する戦略人事を実現するための人事業務の変革に乗り出しています。
例えば、従業員視点では、自身に合った働き方を実現するための取り組みとして、自身のキャリア構築やエンゲージメント向上に資するプロファイル管理・ジョブマッチングにAI・デジタルを活用しています。また、現場マネジャー視点では、データドリブンでの現場マネジメントの実現に向け、リモートでも活用できるパフォーマンスレポート・ダッシュボード等を整備しています。また、ビジネス上のKPI・人材ポートフォリオの状況など多様な組織・人事データを直接参照可能なデータベースを構築し、経営層や人事部が、必要な人材の充足状況、異動・採用の意思決定など、タイムリーな判断を可能とする仕組みを構築しています。これら、組織運営にかかる関係者の様々な視点での業務の高度化を人材管理ソリューション導入により実現することが可能です。
企業変革を推進するプログラムマネジメントオフィス
本サービスで実現できること：
- 変革プロジェクトを通じたビジネス価値の創出・追求をミッションとする Value Realization Office(VRO)を組成
- 創出すべき価値(ビジネス上のベネフィット)を定義し、定量KPIを用いて、現場の取組みと実現価値との関連性を提示
- プログラム進捗をモニタリングし、VRO体制による課題の改善・素早い軌道修正
「計画通りのタスク遂行」を重視する従来のPMOと異なり、VROは、「変革プロジェクトを通じた価値(ビジネス上のベネフィット)創出」をミッションとします。KPIの策定や進捗状況のモニタリングを実施し、アジリティを持って課題解決・ロードマップ改善を行っていくアプローチによって目指す成果を最大化します。
想定ユースケース：
DXにおいては、計画通りの遂行だけでなく、DXを通じて創造した製品・サービスを改善し、顧客満足度や売上の増加等のビジネス上の価値創出が肝となります。DXを進めているが上手く機能しない、ビジネス成果になかなか結び付かないなど、変革途上の企業のみならず、これからDXを推進する企業においても、VROの立ち上げ、DX施策に紐づく最適なバリュードライバー定義と徹底したKPI管理に加え、ダッシュボードを活用した変革推進状況の可視化・変革活動のドライブを着実に行い、それにより変革成果の最大化が可能です。
従業員変革重要度のモニタリングと変革施策策定
本サービスで実現できること：
- 15分程度のWebサーベイにより、各部門や個人が変革の完遂に対しどのような受容レベルであるか、また今後どのような変革リスクを抱えているかを可視化
- 25年以上の研究によるアルゴリズムにより、変革における組織の状態、および取るべきアクションを導出し、改善のインプットとして利用可能
全世界の企業で導入されている変革推進の状況を図るツール、Transformation GPSには、世界350の企業/組織、25の産業、95の国/地域、200万人を超える従業員の変革受容度のデータが蓄積されています。これを活用することで、組織や個人が変革の完遂に対しどのような受容レベルであるか、また今後どのような変革リスクを抱えているかを明らかにすることができます。
想定ユースケース：
世の中の変革プロジェクトの２/3は、当初に意図した業績向上を達成できておらず、失敗原因の多くが組織体質改善の巧拙によるものです。組織体質は科学的にパターン化されたデータで把握し、真因掘り下げは先行する巧者の知恵・実績から形作られたデータに頼ることで、早期の改善アクション導出と着手にフォーカスすることが可能です。また、組織が変革に取り組む時に、始めにベースラインとなる変革前の受容度を把握し、定点的に計測することでデータに基づくインサイトを持って変革推進をナビゲートし、必要に応じて変革ロードマップの軌道修正することにも役立ちます。
組織風土分析を起点としたカルチャー変革
本サービスで実現できること：
- サーベイやデータ分析をベースに組織の状態を可視化
- グローバルレベルで先進企業の実績データと比較可能
- 自社の強みや弱みといった特徴を把握した、カルチャー変革プランニング
アクセンチュアの長年にわたる研究や分析の実績により構築された各種の診断サービスを活用することで、自社の組織構造や健全性、働き方やコラボレーション状況、組織風土などを、定量的かつクイックに把握し、分析的アプローチによる変革プラン策定が可能です。
想定ユースケース：
カルチャー変革の第1歩は自らを正しく知ることから始まります。変革により獲得したい事業成果を実現するために、障壁となり得る要因の特定や、目指すカルチャーを形成するために注力して補強すべき要素の特定に役立ちます。また、先進企業とのベンチマーク比較などを通じ、巧者の実績に基づく、変革に向けたアクションプランの策定が可能です。
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