なぜ今、化学業界の研究開発部門のデジタル化が急務なのか

それぞれの数字は、各トレンドが重要だと考えたエグゼクティブの割合です。その中でも特に研究開発の分野で重要なトレンドとして、ここではトレンド1「AIの市民化」と5「データの信頼性」を取り上げたいと思います。

トレンド１では、今やAIはあらゆる業界でコモディティ化しつつあり、化学業界においてもサプライチェーン、生産、バックオフィス系などのさまざまな場面でAIを使いこなす企業が増えてきています。
そして今回のメイントピックともいえる重要なトレンドは、トレンド５「データの信頼性」です。データをもとに意思決定を行う「データドリブンコンサルティング」は多くの企業が力を入れており、例えばアクセンチュアが支援しているマレーシアのコングロマリットの石油会社では、トップマネジメントがグローバルの販売状況や今後の予測をダイレクトに確認できる体制が構築されています。こうした施策を推し進めていけば、やがて組織のあり方が根本的に変わっていくことでしょう。
本稿では、データを活用して研究開発部門をデジタル化していく必然性と現在の状況について解説します。

現在、欧米の化学企業はデータを活用した研究開発（デジタルR&D）によって大きく成長しています。
例えば大手欧州化学メーカーでは約100名、大手北米化学メーカーでは約50名ものデータサイエンティストが在籍しており、データを活用した研究開発に取り組んでいます。
大手欧州化学メーカーは150年以上前から研究開発が中心の組織であり、新入社員は必ず研究開発のポジションに配属されます。また、失敗を許し、既存製品の延長線上にはない革新的な研究開発を是とするカルチャーも大手欧州化学メーカーの強みです。研究開発の重要性を誰もが理解しているからこそ、同社はデジタルR&Dに対しても巨額の投資を行っています。

大手北米化学メーカーも同様にデジタルR&Dに力を注いでいます。1990年台からコンピュータを用いた予測モデリングを行い、自動車に搭載される代替フロンのR-134aを生み出した実績があります。
このように欧米の化学メーカーがデジタルR&Dに注力して新製品を生み出す一方、日本の化学メーカーはデジタルR&Dという面では出遅れてしまっている現状があります。

日本の化学企業は伝統的に個々人の技術者の経験と知見によって数々の新素材や化学品の研究開発を成功させてきたという背景があり、現在も研究開発は属人化している面が多々あります。また、既存製品の改善や調整はもとより得意であり、業務効率化という意味でのデジタル化は親和性も高いのですが、ディスラプティブな新しいテクノロジーを用いた研究開発は苦手としています。
デジタルR&Dについてはデータの活用がカギになりますが、属人化しているがゆえにデータの取り方が人によって違ったり、オペレーションが整理されていないなど、課題は山積みになっています。