概要

QoLエコノミーの台頭で
地方の価値が解き放たれる!

2030年に向けた日本社会の針路を再考する中で、大都市や地方都市がそれぞれの特徴や強みを活かした町づくりを進め、人々が住む場所や生活の仕方を柔軟に変えることができれば、社会全体の生活の質・人生の質(QoL=クオリティ・オブ・ライフ)を高めることができるのではないだろうか。昨今、資本主義社会の限界が露呈する中で、GDPに偏らずQoLを含めた、より広い指標で国の豊かさを測る議論が活発に行われ始めているが、「QoLとは何か」がまだ定まっておらず、具体的なイメージをつかむのは難しい。そこで、「デジタル×地方」が実社会でいかに新たなQoLエコノミーを形成し、地方の価値を解放することができるか。何かしらの示唆となれば、という想いで本書をつづる。

折しも、本書の最終稿を確認している2020年春、人類は歴史的な危機に直面している。一方で、落ち着きを取り戻した後に、コロナ以前の世界、生活が戻るのかといえば、そうは思わない。私たちが今、思考すべきは「ポスト・コロナ(コロナ後)」の世界における新たな価値観や常識だ。これを機に、社会のデジタル化が一層加速し、テレワークや在宅 医療、遠隔教育などが定常化すれば、地方社会にとってはプラスだろう。

さらに、誰もがどこからでも仕事をこなせる社会を経験した後、都市、および職場という「場」の持つ本質的な意味合いとは何なのか。大都市であれ、地方であれ、再考を迫られている。

同様に、平常時では一定の時間がかかる「ニュー・ノーマル」へのシフトが、一気に進む可能性もある。これは他人事ではなく、兆候はすでに見え始めている。物事の本質的な価値や意味合いの変化と、「ポスト・コロナ」時代の世界のあり方に関して、真剣に検討を始める時が来た。

【はじめにより一部抜粋】

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目次

はじめに

第1章 地方部の抱える深刻な課題
データで見る都市と地方の厳しい現実

第2章 首都圏が抱える一極集中の弊害
東京の未来は意外に「安泰」ではない

第3章 A I 時代の雇用と地方格差
給料が上がる仕事、下がる仕事、消える仕事

第4章 地方活性化に向けた一筋の光明
デジタルで可能になった新しい生き方と価値観

第5章 地方創生を後押しする最新テクノロジー
「A I 」「I o T 」「x R 」「ブロックチェーン」「5 G 」

第6章 地方再興を実現するための7つの提言
地方創生を目指す、すべての人へ

第7章 各都市の価値をどうやって向上させるか
内在価値創出と戦略的連携の具体的方法

第8章 インフラ運営・サービスコストの徹底削減
三重苦を乗り越えるデジタルの知恵

第9章 地方再興の実現に向けた具体策
住民・観光客・企業をいかに誘致するか?

おわりに 地方創生を実現するための最大の課題 人材

著者

江川 昌史(えがわ・あつし)
代表取締役社長

1989年慶応義塾大学商学部を卒業。同年アクセンチュアに入社。製造・流通業界を中心に、通信、ハイテク、素材・エネルギー、公共サービス領域など、多岐にわたるお客様のプロジェクトを指揮。主に、戦略立案、構造改革、新規事業立ち上げ、デジタル変革、大規模アウトソーシングプロジェクトなどの案件を主導した。2000年にパートナー就任。消費財業界向け事業の日本統括を歴任し、2008年10月に執行役員 製造・流通本部 統括本部長に就任。2014年12月に取締役副社長就任、2015年より現職。経済同友会幹事。近著に『アクセンチュア流 生産性を高める「働き方改革」』(日本実業出版社)がある。

藤井 篤之(ふじい・しげゆき)
ビジネス コンサルティング本部 ストラテジーグループ
マネジング・ディレクター

2007年にアクセンチュア 戦略コンサルティング本部に入社。以降、公的サービス領域(官公庁・自治体・大学・公益団体など)のクライアントを中心に、調査・コンサルティング業務を担当。現在は、民間企業も含め産業戦略から事業戦略、各種調査事業における経験多数。主に、農林水産業や観光、スマートシティをはじめとする地域経済活性化、ヘルスケア領域を専門とする。国による地域企業支援の取り組み、グローバル・ネットワーク協議会において食・農業領域の分野別エキスパートを務める。

EVENTS
デジタル×地方が牽引する2030年日本の針路 デジタル×地方が牽引する2030年日本の針路