Corporate Citizenship

真にインクルーシブな職場をつくる

アクセンチュアは、社員ごとに異なる個性やバックグラウンドを理解し、尊重したいと考えています。ありのままの姿を受容し才能を見出しながら、成長に向けて切磋琢磨できる組織文化の醸成に努めています。

成功を分かち合う未来を作る

アクセンチュアは全ての人と成功を分かち合うことを目指して、様々な活動に取り組んでいます。

コーポレート・シチズンシップ

成功を分かち合う未来を作る

ソーシャルインパクト

デジタル経済におけるスキルギャップの解消

環境

気候変動への取り組み

サプライチェーン

責任ある調達方針を世界規模で育む

コアバリュー

倫理的かつ誠実な事業活動

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社員と共に成功の実現を目指す

社員の帰属意識が高く、雇用主が自身の貢献や視点、状況を正当に評価してくれていると感じている場合、社員は誰もがイノベーションを起こす力があるということを信じて、大きく成長することができます。

エリン・シュック

最高リーダーシップ兼人事責任者

進化し続けるビジネスに必要なスキルの習得

世界で活躍している50万名を超えるアクセンチュアの社員は、多様で革新的なグローバル共同体の一員です。社員は最も重要なステークホルダーであり、ビジネスの差別化における源泉です。

アクセンチュアでは、オフィスの内外を問わず社員の業務をサポートするために、最先端のテクノロジー、継続的な学習機会、支援の場としてのグローバル・コミュニティーを提供しています。社員一人ひとりが課題を解決し、前例のない変化の時代においてもクライアントやコミュニティーを支援し続けることができるよう、社員のスキル開発に力を注いでいます。

さらに詳しく:

平等社会の実現を加速する

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インクルージョンとダイバーシティの取り組みはイノベーションの契機となります。誰もが平等に機会を与えられていると感じることができ、安心して最高のパフォーマンスを発揮できる組織文化の醸成につながります。

ジェンダーの平等

アクセンチュアは、2025年度までに社員のジェンダーバランス（性別を便宜上の男女いずれかとして集計した場合の男女比）をそれぞれ50％ずつとすることを目標としています。続きを読む

LGBTQプライド

2019年1月に世界経済フォーラムの新たなイニシアチブに署名しました。世界中のLGBTIの職場環境におけるインクルージョンを加速するための活動を始めています。続きを読む

障がいのある人々

バリアフリーの職場環境で誰もが等しくキャリアアップを目指せるように、先端テクノロジーとPeople Centric（人中心）のプログラムを提供しています。続きを読む

民族の多様性

アクセンチュアは、多様な人種、民族の優秀な人材を採用し、継続雇用、能力開発、キャリアアップなどを通じて、全ての社員が充実したキャリアを築くことを全力で支援しています。

クロスカルチャー

異文化環境での働き方を理解することは、あらゆる事業活動において不可欠です。アクセンチュアではコアバリュー「One Global Network（ワン・グローバル・ネットワーク）」にダイバーシティを組み込み、日々の活動の中で実践しています。

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社員が成長できる文化をつくる

アクセンチュアは、優れた人々と素晴らしい機会を結びつける職場文化を育んでいます。多様な人材が所属するチームで切磋琢磨し、必要な能力開発を支援する仕組みを整備することで未来を形作っています。

Greater Than Awards

アクセンチュアでは、チームが日々行っている優れた仕事（プロジェクト）を評価する社内表彰イベント「Greater Than Awards」を年次開催しています。2019年は、動画のネイティブ言語形式を判断して手話を自動生成するツール「Sanketik」の開発プロジェクトなどが受賞しました。

心の健康

アクセンチュアが、スタンフォード・メディスンとスライブ・グローバルと協力して開発した総合福祉プログラム「スライビング・マインド（Thriving Mind）」は、ストレスに対する脳の反応に関する科学と、回復を促進するアプローチを紹介するプログラムです。

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社員によるボランティアと寄付の活動

職場や生活の場である地域コミュニティーでのボランティア活動は、社員一人ひとりにとって有意義な体験の機会になります。

地域を支援するために力を結集​

アクセンチュアの社員たちはキング牧師記念日にメトロ　アトランタ ボーイズ＆ガールズ クラブでボランティア活動を行いました。​

フィリピンでウミガメを放流

2015年以来、アクセンチュアはボランティア活動の一環として、フィリピン・バターン州のウミガメ保護センターと協力して、保護したウミガメを自然の生息域に戻す手助けをしています。

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海運業界のためのファイナンシャル・インクルージョン

輸送船が一度航海に出ると、船員の乗船期間は数か月にも及びます。寄港のタイミングも限られており、船員は遠く離れた自宅や家族に送金するために苦労していました。

海運業の世界的な大手、日本郵船は、安全かつ確実な支払いシステムを確立し、船員と家族がより生活しやすくなるよう改善したいと考えていました。船長および船員への支払いの簡便化に加え、安全とセキュリティのリスクが高い多額の現金の船内持ち込みを減らしたいという意図もありました。デジタル・テクノロジーに関する最先端の知見を備えたアクセンチュアおよび金融大手のシティグループとのパートナーシップにより、日本郵船は新しい電子通貨プラットフォーム「MarCoPay」（「Maritime Community」に由来）をフィリピンのTransnational Diversified Group（TDG）と共同で設立しました。続きを読む

コーポレート・シチズンシップについて

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