Future Systems 2.0

先述の通り、テクノロジー・トランスフォーメーションを具備し、先進テクノロジーを積極的に活用しているリーダー企業は継続的な成長を遂げているなか、足元のコロナ禍の中において、リーダー企業とラガード企業の差はより顕著になっています。

実業務で積極活用している先進テクノロジーの具体的な領域としては、セキュリティ、データ、IoT、クラウドが挙げられます。これらの領域に注力していることがリーダー企業の対応における特徴です。

また、リーダー企業の90％が先進テクノロジーに対して高い期待を示しており、先進テクノロジーを知っているだけやPoCをするだけでは終わらせず、アウトカムを生み出そうと実ビジネスへの適用に向けて取り組んでいることも分かりました。

データ活用においても、リーダー企業には個人情報保護などコンプライアンス遵守を含めて、丁寧なデータ活用が見られます。データを活用するには適切な環境整備が不可欠であることから、データ基盤の構築など包括的な取り組みをリーダー企業は進めていることが分かります。

一方、先進的なデジタルテクノロジーを活用する上では、自社のみで完結するケースは非常に少ないのが実態です。各分野の専門企業とのパートナリングで自社に必要なソリューションを獲得し、価値創出へと繋げていることがリーダー企業で顕著な傾向です。

このように、日々のビジネスの中でテクノロジーをどのように活用するかを真剣に考え、マネジメント層から現場リーダークラスまで臆せず実際のビジネス・業務へ適用していくことに取り組んでいる企業は成長性を維持していることがわかります。

続いて、具体的な投資領域について見ていきます。セキュリティの重要性はいうまでもありませんが、利益創出のためのテクノロジー投資にも大きな差があります。たとえばIoT、データ、クラウドなどのテクノロジーを活用し切れているかどうか、自社に積極的に取り込めているかどうかが重要だとリーダー企業では認識しています。

以上のアンケート調査の結果から見てきたように、先進テクノロジーを活用している企業はビジネスの実益も得ていることが明らかです。 

では、日本企業がコロナ禍のビジネス環境で成長し続けるためには、何から取り組むべきなのでしょうか。アクセンチュアでは、企業が「テクノロジー企業」へと変革することがその具体的アプローチであると提唱しています。（「テクノロジー企業」について詳しくは、アクセンチュア テクノロジービジョン2020で詳しくご紹介しています） 

背景として言えるのが、ビジネスとテクノロジーのライフサイクルギャップです。2000年以降、ビジネスは短命化している一方、基幹システムのライフサイクルは横ばいです。10年〜20年にわたって基幹システムを運用し続けている企業は全体の3割を超えています。ビジネスとITのライフサイクルギャップをいかに埋めながら、テクノロジーを起点とした新たなビジネス成果を産み出すための態勢が重要といえます。 

具体的なアプローチを検討していきましょう。旧来はテクノロジーを、事業運営において「数多ある機能のうちの1つ（Functional）」や「業務高度化の手段（Enabling）」として位置づけていたのが一般的な発想でした。アクセンチュアでは、これをテクノロジーが持つポテンシャルを最大限に引き出すことができる姿として「差別化（Differentiating）」や「トランスフォーメーション（Transformational）」を目指すべきと考えます。そのためには、従来の「“ビジネス”と“IT”」といった二元論や役割分担論ではなく、両者を一体化した態勢の具備が求められます。

図：テクノロジーバリューの引き出しに必要な姿勢

上の図にある「現状」の企業も決して遅れているわけではありません。このステージから一気呵成にITやビジネス部門の組織の壁を超越する取り組みをしなければ、自社の将来がラガード企業へと転落してしまう将来が容易に想像されます。 

差別化要因を獲得し、マーケット変革を起こし、あるいはマーケットを新たに創造するようなイノベーションを起こす取り組みへと発展させるには、テクノロジーバリューの獲得こそが不可欠なのです。

ここまで、先進テクノロジーを活用している企業はコロナ禍においても結果として成長も実現していること踏まえ、企業がシフトしていくべき姿が「差別化」「トランスフォーメーション」であることがお分かりいただけたと思います。

このような転換を進めるために経営マネジメント層は、全社規模での「態勢のシフト」が求められます。アクセンチュアが提唱する「テクノロジー・トランスフォーメーション」の考え方に基づきながら、ビジネス・テクノロジーの双方を包含したアジリティを持ったカルチャーやオペレーション、およびテクノロジープラットフォームへの転換を図ることがポイントです。