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コンテンツ:マーケティングのH2O
――アジア太平洋地域の視点から

デジタル・コンテンツの価値を最大化するための
戦略の再考と業務の合理化

概要


デジタル・メディアの進化によって、消費者はいつでも、どこでも、自分とブランドとの関係を自在にコントロールできるようになりました。

それだけに、消費者の心に直接響くコンテンツはブランドや製品、サービスに新たな価値をもたらし、明確な形を伴う成果の達成を後押ししてくれます。リアルタイムですぐに手に入れられるデジタル・コンテンツには、顧客のニーズを生み出し、ロイヤルティを高める力が備わっています。

アクセンチュアが先ごろグローバル市場で実施した調査『コンテンツ:マーケティングのH2O』では、アジア太平洋(APAC)地域のマーケターの大部分がグローバル市場のマーケターと同様、この事実を正しく認識していることが明らかになりました。

ただし、この調査ではAPAC市場の企業は依然として、デジタル・コンテンツの価値を最大限に活用できていないことも分かりました。APEC内の企業は今後、自社のコンテンツ戦略を再考し、日常業務の合理化という課題に取り組んでいかなければなりません。

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デジタル志向の消費者が求めるコンテンツ

APACは今、世界で最も魅力的な市場の1つとされています。APAC市場では、豊かな生活様式へと変化を遂げつつある若くダイナミックな消費者が、イノベーションや変化を積極的に受け入れようとする傾向が見られます。

APAC市場は文化が極めて多様で、言語・経済状況も国によってさまざまです。そのため、域内全体に通用するような最適なコンテンツを制作することが極めて困難です。

課題は、コンテンツの効果的なローカリゼーションにとどまりません。たとえば、アジアの大企業ではインスタグラムからTmallに至るまで、ますます複雑化するデジタル・サービスを介して消費者に訴求しなければならないという課題に直面しています。

ビジネス目標を達成する

アクセンチュアの調査では、APEC域内の大部分(75%)の企業がデジタル・コンテンツを有形資産として重んじていることが分かりました。

大企業に限定すれば、コンテンツ管理業務だけで年間5,000万米ドル以上の投資を行っている企業が大半を占めます。

多くの企業がコンテンツを重要な経営資産として捉えているにもかかわらず、調査に参加したマーケターの中でコンテンツへの投資がビジネス目標の達成に確実に寄与していると回答したのは、全体の半数以下にとどまりました。

多くの企業がコンテンツを重要な経営資産として捉えているにもかかわらず、調査に参加したマーケターの中でコンテンツへの投資がビジネス目標の達成に確実に寄与していると回答したのは、全体の半数以下にとどまりました。

立ちはだかる障壁

私たちの調査では、多くのマーケターが効果的なコンテンツを制作する適切な戦略やツール、人材の不足を課題として感じていることが分かりました。

同時に、コンテンツ制作の効率化に役立つデジタル・ツールの導入に関しては、多くの企業においてテクノロジーがサイロ化され複雑さを極めており、チャネル横断的な顧客体験の提供に向いていないことが指摘されました。

調査では、回答者の圧倒的多数(83%)が、マーケティング部門とIT部門の協働関係の改善が必要だと感じていることも明らかになっています。

調査では、回答者の圧倒的多数</i>(83%)<i>が、マーケティング部門とIT部門の協働関係の改善が必要だと感じていることも明らかになっています。

APAC企業の回答者はトップダウンの指示系統の必要性を認識しており、大多数(90%)は経営幹部がコンテンツ戦略の策定に積極的に参画すべきだと感じています。

明確なコンテンツ戦略の欠如が日常業務に及ぼす悪影響については、APAC全域の企業が懸念を示しています。これは世界全体と比較して場合、APAC企業にとりわけ顕著な特徴と言えるでしょう。APEC内の大部分の国で回答者の70%以上が、コンテンツ制作のプロセス管理や合理化に投じるべき時間は今後2年間でさらに増えるだろうと憂慮しています。

世界全体で見ても、コンテンツ関連の業務に投じる時間は今後2年間でさらに増えるだろうとの見方が80%に上り、こうした流れが急速な高まりを見せています。

世界全体で見ても、コンテンツ関連の業務に投じる時間は今後2年間でさらに増えるだろうとの見方が80%に上り、こうした流れが急速な高まりを見せています。

独自のコンテンツ戦略の創出

デジタル・コンテンツはAPAC企業のマーケターに多大なる機会をもたらします。

それらの機会を生かす上で重要なのが、組織のビジネスの現状に合わせたコンテンツを制作という従来の考え方を捨てることです。マーケティング・キャンペーンやウェブサイト、あるいは製品に合わせてデジタル・コンテンツを管理するのではなく、コンテンツを一級の市民として扱うことが大切です。そのために企業は、コンテンツの立案、開発、提供という個々のプロセスを独立した重要な活動と見なし、それらの活動において創造性だけではなく統制をも追求し、コンテンツは単なる付加価値にすぎないという考えから脱却することによって、 コンテンツの価値を最大化するための第一のステップへと踏み出さなければなりません。

そして、第二の重要なステップとなるのが「コンテンツ・ライフサイクル管理」というアプローチの導入です。この新たなアプローチによって、企業はチャネルやテクノロジー、リソースをどのように活用すれば、コンテンツの価値の最大化を図れるかを模索できるようになります。

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