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Value Chain Re-design~Digital Technologyが加速させるバリューチェーン変革~

月刊「化学経済」2016年7月号:日系素材・化学企業における「Digital Transformation」 連載4

素材・エネルギー本部
マネジメントコンサルティンググループ
シニア・プリンシパル 岩田 善行
コンサルタント 河野 亘是
コンサルタント 小松原 智


1990年代以降,国内市場の成長鈍化に加え,新興国企業の台頭による海外市場での競争激化や電子材料などのプロダクトライフサイクル(PLC)の短縮化が,化学製品のコモディティー化を一層加速させている。故に既存顧客への既存製品の継続販売だけでは,他社との差別化並びに自社の収益性の維持・拡大が難しい状況であることは否めない。一方,新製品開発に活路を見出そうとしても,製品ニーズの発端となる最終製品・サービスの変化を,バリューチェーン川上に位置する素材・化学企業が適切に把握することは元来難しい。また,海外市場への展開という点では,歴史的に商社・現地代理店の商流・情報網に依存してきた日系各社が現地ニーズを的確に捉え,それに応える製品を適切かつ有効に市場へ投入する事は困難である。

このような状況を打破すべく,従来から素材・化学企業各社は,「1.顧客との連携強化による製品スペックイン」,または「2.最終消費者リーチによる製品拡販・開発強化」を通じて,バリューチェーン上の自社の立ち位置,他社との協力・依存関係を再構築してきた。また,ネットワーク環境の高速化・安価化,データ共有プラットフォームの標準化・オープン化や,アナリティックス技術などに代表される近年のDigital Technology の発展により,各社は顧客・最終消費者との情報共有を,益々強化している。さらには,自動車・航空機・産業用機械などの川下産業では,センサーやアナリティックスを高度に組み合わせ,自社製品の使用量や生み出した価値に応じて顧客に課金し収益を得る従量課金制ビジネスのような,全く新しい収益モデルを構築する「3.製品売りからサービス売りへの事業転換」が既に広がっており,川上の素材・化学業界にも同様の動きが求められつつある。

本稿では,これら1~3の取り組みを総じて「Value Chain Re-design」と定義し,欧米企業の先進事例の背景・具体的内容を紹介すると共に,その成功の要諦と日系企業にとっての示唆を論じていきたい。


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