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4つのTransformation Themeと3つの乗り越えるべき壁

月刊「化学経済」2016年4月号:日系素材・化学企業における「Digital Transformation」 連載1

素材エネルギー本部
マネジメントコンサルティング統括兼デジタルコンサルティング統括
マネジング・ディレクター 竹井 理文


近年、日系素材・化学企業を取り巻く事業環境変化は著しい。周知のとおり、先行き不透明な中国・ヨーロッパ経済、原材料費の加速度的乱高下、アジア市場はもちろん、新興国市場で競争がさらに激化している。また、ダウ、デュポンの巨大合併、ケムチャイナのシンジェンタ買収報道など、欧米のグローバル化学企業にアジア勢を加えたグローバル規模での業界再編には目を見張るものがある。

加えて、電子情報材料製品に代表されるプロダクトライフサイクルのベロシティ化(高速化)やグローバル規模でのトップノッチ人材(ごく少数の優秀層)の獲得競争など内外事業環境が劇的に変化する中、日系素材・化学企業の多くがこれまでとは全く異なる視点、すなわち「Digital Technologyを活用した事業構造変革」に矢継ぎ早に着手しようとしている。

しかしながら、アクセンチュア株式会社が関わる多くの日系素材・化学企業の構造変革の在り方は、「ICT」「IoT」「3D Printer」「BigData」「AI」「Industry4.0」などがバズワードのように五月雨式に、事業個別の変革テーマとしてこれでもかと列挙され、その多くが実態を伴わない、あるいは単なる既存業務改善の延長上の取り組みに終始している。これは、昨今、世の中に出回っている書籍・論稿がコンシューマービジネスに照準を合わせたもの、もしくはあくまでもTechnology起点で論じられ、具体的なビジネスへの適用イメージを欠いたものが主なものであり、少なくとも素材・化学業界特有のインダストリー特性を踏まえた考察がいまだ十分に成されていないことの結果と言えるのではないだろうか。

欧米のグローバル化学企業に後塵を拝す日系素材・化学企業のDigital 化を加速度的に推進すべく切なる思いの基、全8回の連載の中で、本稿は上記の問題意識から、素材・化学業界を熟知した当社エキスパートと世界最新鋭のDigital Technologyを熟知したグローバルエキスパートの協働執筆により、業界問わず国内外の具体的先進事例を交え、「明日から直ぐにDigital 化に着手できる」「遅くとも2 年以内に完遂させる」ことを企図した。


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