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CAREERS


デジタル コンサルティング本部
統括本部長 メッセージ

アクセンチュアで最も成長の著しいデジタル コンサルティング本部。コンサルタント、データ・サイエンティスト、デザイナー、マーケター、エンジニアなど多様な人材が集うこの部門で、企業や業界の媒介(カタリスト)となって「お客さまのデジタル変革の実現」に携わりませんか?
デジタルの仕事は、お客さまと共に「未来をカタチにする」こと

アクセンチュア・ジャパンのビジネスは非常に好調です。その中でもデジタルは、アクセンチュアの成長に大きく貢献している推進力だと感じています。事実、お客さまからの引き合いは右肩上がりに増えていて、この傾向はますます加速すると予測しています。

アクセンチュア デジタルの仕事には、いわゆる「コンサルティング・ワーク」もありますが、むしろそれ以外のバラエティにも富んでいます。一般的なコンサルティング・ワークでは、PowerPointなどで作られる報告書や計画書がアウトプットになりますが、アクセンチュア デジタルにおいては“紙”だけでなく、デザイン、プロトタイプ、実際の業務データの分析結果・考察などが成果物としてお客さまへ提出されます。

お客さまと共にデジタル変革を実行したり、新規ビジネスを創出したりといった仕事も増えています。中でも特徴的なのは、「自社のビジネスやブランドを抜本的に考え直したい」、「顧客に提供する商品やサービスを新しい発想で企画したい」といった、単純にロジカルな正解の存在しない仕事です。アクセンチュア デジタルのメンバーの多くは、お客さまとのワークショップや協業を通じて、未来のビジネスのプロトタイプを生み出すようなプロジェクトに携わっているのです。

そうしたプロジェクトでは、仮説や数字を根拠とする従来型のアプローチに加えて、お客さま企業の現行商品やサービスをデジタルのメンバーが実際に利用し、「クライアントのクライアント」の気持ちになって新しい企画のヒントを得たり、そうした気づきを含む新たな顧客体験をデザインシンキングのアプローチで描いたり、タッチポイントとなるモバイルアプリのプロトタイプをクイックに開発したり、といったことが行われています。

旧来型の「落としどころを見つけ、そこへ収斂させていく仕事」だけでなく、「拡散・発散させながら、お客さまと共に未来を創造していく」こともアクセンチュア デジタルの仕事の1つなのです。

立花 良範 執行役員
デジタル コンサルティング本部
統括本部長
アクセンチュアが「媒介」となり業界や社会を面で変えていく

コンサルタントの武器といえば「論理思考力」。アクセンチュア デジタルには論理思考力を身に付けたコンサルタントだけでなく、UI/UXやカスタマー・ジャーニーを描けるデザイナー、広告代理店や事業会社でマーケティングの最前線を経験したプロフェッショナル、アルゴリズム設計や分析のスキルを持ったデータ・サイエンティスト、AIやモバイルアプリのエンジニアなど、多様かつ先端的な人材がそろっています。

デジタルならではの価値を提供するには、コンサルタントとデザイナーやエンジニア、データ・サイエンティストによるコラボレーションが不可欠。仕事を通じて互いに学び合うことで発想の幅が広がり、自分の中の“引き出し”が増えていくのを実感できるでしょう。事実、アクセンチュア デジタルで働いているメンバーは、専門分野を深めるだけでなく隣接した領域の知識をどんどん吸収するなどして、イマジネーションを高めています。

こうした多様性は、私たちの働き方の変化にも表れています。コンサルタントはお客さま先に常駐して、お客さま社員の方々と共に働くのが一般的です。デジタルではそうした従来からのワークスタイルだけでなく、データ・サイエンティスト、デザイナー、コンサルタント、エンジニアなど各専門領域のエキスパートがアクセンチュアの拠点に集合して、その“場”にお客さまをお招きして協働する「スタジオ・モデル」も提供しています。

スタジオ・モデルは、お客さまと共にビジネスを検討したり、ワークショップを実施したりするだけでなく、お客さまがスタートアップ企業や異業種の大企業、ベンチャーキャピタル、自治体、大学や研究機関といった「外部の組織」と交流できる場としても機能します。これに該当する施設として、「アクセンチュア・デジタル・ハブ」を2016年に立ち上げました。

では、なぜそのような場が必要なのでしょうか。背景として、近年新しいビジネスの多くが業界をまたがって生まれていること、すなわち共創的イノベーションの増加があります。

たとえば昨今、ヘルスケア分野では製薬会社や医療機関だけでなく、生命保険会社やハイテクメーカーも関連するサービスやビジネスに踏み込もうとしています。同じ領域で様々なスタートアップも活躍しています。業界の垣根が曖昧になっている、このような社会状況だからこそ、企業・組織同士が手を繋ぎ、相互乗り入れするようなビジネスのチャンスが生まれているのです。アクセンチュア デジタルのメンバーは、そうしたビジネス創出の最前線で複数の企業や組織を結び付ける「媒介(カタリスト)」として機能していくべきと考えています。

お客さまの「本質的な変化」を導きながら、自らの発想の幅も広げる

デジタル変革の最前線に立っているお客さまとお話していてとても感じるのは、いずれの企業・組織もいま、あらためて、「何のために存在しているのか。顧客や社会に何を提供すべきか」という、本質的問いに直面しているということです。自動車会社は、ただ安全で燃費の良い自動車を作るだけでなく、「自動車を使って何をしてもらうのか」までリーチして、より広範なモビリティサービスに乗り出そうとしています。銀行は、預金や融資だけでなく、「そのお金を使って顧客は何をしたいのか」までを考えた新たな商品を企画しています。

こうした企業のビジネスの「本質的な変化」が実際に現れるのは、ひとつには顧客接点の変革においてであり、もうひとつには、そこで生まれるデータの分析と活用においてです。アクセンチュア デジタルでは、前者をインタラクティブが、後者をアプライド・インテリジェンスグループが支援しています。

また同時に、個々の企業の「本質的な変化」が集積する先には、特定の業界や産業自体の大きな変化が必ず生まれます。ドイツが官民で取り組むIndustry 4.0はそのひとつの形ですが、アクセンチュアではこうした産業の形が4.1、4.2、あるいは5.0、6.0といったように、継続的に進化していくと考え、Industry X.0とネーミングしています。インタラクティブやアプライド・インテリジェンスと連携しながら、そうした産業界の大きな変革を支援するミッションを担うのが、同じIndustry X.0という名前を持つデジタル3つ目の組織です。

3つの組織が連携してお客様にイノベーションを生み出す仕事をする中で、デジタルのメンバー自身にも新たな気づきや体験が生まれ、我々自身がアクセンチュアという組織におけるイノベーションの当事者になっている実感があります。

「起業家精神」を持つ方は、アクセンチュア デジタルに挑戦を

アクセンチュア デジタルが求める人材に共通する素養は「起業家精神(アントレプレナーシップ)」を持っていること。

アクセンチュアには業種・業界を飛び越えて様々な仕事を手掛ける機会があります。起業家精神にあふれ、かつ特定の事業を立ち上げるだけで飽き足らないような人には、多様な産業・業種に関わる面白さをぜひ体験していただきたいと思います。

実際、アクセンチュア デジタルには起業経験者も在籍しています。KDDI様と設立したARISE Analyticsのように、お客さまとジョイントベンチャーを立ち上げ、その経営チームの一員として貢献していただくようなケースもあるでしょう。いずれは自ら起業したいと将来像を思い描いている人にとっても、自身の成長を加速できるプラットフォームになると思います。