仕事でも、家庭でも。"自分らしく輝く"には
January 31, 2022
「WOMAN EXPO 2021 Winter」から学ぶ これからのワーキングスタイル
2021年11月27日、女性のキャリアアップやスキルアップを楽しく学ぶイベント、「WOMAN EXPO 2021 Winter」（主催：日本経済新聞社、日経BP）が開催されました。2014年5月より始まったこのイベントは、第一線で活躍する女性や働く女性を応援する企業から、女性の「働く」「学ぶ」「遊ぶ」「美」「健康」に役立つ情報を発信することを目的に、年に一度開催されています。8回目となった今回は、ニューノーマル時代のライフスタイルに対応し多方面から参加できるよう、東京ミッドタウン・ホールでのリアル展示とオンライン配信を組み合わせて開催され、企業のバーチャル展示ブースのほか、多数のライブ配信セミナーが行われました。今回はその中から、アクセンチュアの社員が登壇した、２つのセミナーの様子をご紹介します。
１.「第2回 Working Parents Forum」
オンラインで配信された「第2回 Working Parents Forum」は、ワーキングペアレンツの働き方をフィーチャー。講演とパネルディスカッションの２部構成で行われました。
第1部では、「ワーキングペアレンツがパフォーマンスを出せる環境とは？」をテーマに、インタラクティブ本部 マネジング・ディレクターの大河原 久子が登壇しました。
短日・短時間勤務やオンラインを活用した在宅勤務制度などを利用しながら2人の子どもを出産し、職場復帰を果たした経験から、「産休・育休後の復帰がうまくいくかどうかは、部署やプロジェクトチーム内のコミュニケーションに大きく左右される」と感じ、自身が所属する組織内のワーキングペアレンツを支援する体制を整えた大河原。自身のワークスタイルの変化や経験を通じて感じた“ワーキングペアレンツが良いパフォーマンスを出すコツ”と、“ワーキングペアレンツを支えられる組織の特徴”を紹介しました。
ワーキングペアレンツを支える環境には、「ワーキングペアレンツ自身が環境の変化を乗り越える力を身につけることに加え、周囲が『メンバーが抱える課題は組織の課題』として認識し、一緒に乗り越えようとする、企業カルチャーが何よりも大切」と言います。「タスクの管理や情報の共有を推進し、組織としての柔軟性を高めたり、育児に関する不安を語り合えるコミュニティを社内に設けたりすることで、企業カルチャーが醸成されていく」と述べました。
「結婚や出産、介護や転勤など、性別に関係なく、誰の人生にもライフイベントは付き物。だからこそ、働き方が変わってもパフォーマンスを保つことができるように工夫したり、制度を整えたりする努力から生まれる成果は、ワーキングペアレンツのみならず社員全員に還元されていく」と大河原は最後に強調します。特にワーキングペアレンツに対しては、「働き方の変化を人生の新しいステップと捉え、 自分らしく仕事と育児を楽しんで欲しい」とエールを送りました。
タスクの棚卸しが組織と個人を強くする
第2部は、「育休や時短勤務を経験したワーキングペアレンツのリアルな実態」と題し、パネルディスカッションを行いました。登壇者は以下の通りです。
ファシリテーター：羽生 祥子さん（『日経xwoman』編集委員）
パネリスト：山口 慎太郎さん（東京大学経済学研究科教授）
溝川 貴大（アクセンチュア テクノロジー コンサルティング本部 マネジャー）
高橋 扇香（アクセンチュア ビジネス コンサルティング本部 シニア・マネジャー）
まず、産休・育休や時短勤務を取得する際に大切なことはという問いに対し、「タスクの棚卸し」が共通して挙げられました。
3人の子どもを育てる溝川は、「育児は予測不能なトラブルが起こりやすいからこそ、チーム内でのいざというときに頼り、頼られる関係性が必要」といいます。育休を取る数ヶ月前から自分の仕事をリストアップし、メンバーに対して時間をかけて知識を共有していくことで、急なトラブルにも対応できる関係性ができ、「最終的に個人や組織としての強みにもつながる」と述べました。
また、「復職後も棚卸しが必要」と高橋は指摘。現在も時短勤務制度を利用しながら働いている実体験も踏まえ、「自分を評価するものさしを “復職前の自分”ではなく、“今の自分”に据えてタスクの洗い出しや優先度をつけていくことで、復職後も周囲に頼りやすくなる」といいます。
結婚・出産・子育てを経済学の視点で研究している山口教授は、子育てによる時間の使い方の変化に伴って人生の優先順位も大きく変化することを、自身の経験を交えながら紹介。「人生の優先順位の変化に伴って、『自分は今、仕事で何を成し遂げたいのか』という、新しい価値基準で仕事と向き合うことが必要になる」といいます。しかし、注意して欲しいこととして、「必ずしも夫婦が同じ価値基準を持つ必要性はない」ことを挙げました。「意見の相違を認めながら、自分はどのような価値観であるのかをしっかりとコミュニケーションすることで、自分たちらしい生き方・働き方の確立につながる」と述べました。
産休・育休が企業と個人にもたらすメリット
山口教授は、企業が産休・育休を推進することのメリットとして、「採用市場で有利になる」「定着促進・離職防止になる」「業務の質を見直す機会になる」ことを挙げ、更に「育休を取ることは会社の利益悪化、倒産確率上昇とは結びつかない」といったデンマークの研究を紹介しました。また、「子育てを行う社員はタイムマネジメント力が育つ」、「役職者が産休・育休を取ることで、若手が活躍する機会が増える」など、個々人の能力向上の機会にもつながると説明しました。
一方で、職場から一時的に離れることで、周囲とのキャリアアップに差が生まれるのではないかと悩むワーキングペアレンツもいます。溝川は、「長期的な視点で見れば、心の持ち方や周囲との関係性など、さまざまなメリットがある。前向きに仕事と向き合ってほしい」と述べました。
産休・育休を考えている方に向け、高橋は、「子どもが急に体調を崩すなど、不確定要素が多い中でも自分の仕事を全うするには、周りのサポートが欠かせない。丁寧にコミュニケーションをとりながら信頼関係を構築し、自分なりのワークスタイルを確立させてほしい」とアドバイスしました。
最後に山口教授は、「産休・育休やそれにまつわる制度には、メリットもあればデメリットもある。その両面をよく知り、仕事から遠ざかりすぎることなく、自分に合った働き方で能力を発揮してほしい」と結びました。
２.「アフガニスタン難民女性・女子の現状と未来～日本の私たちにできること～」
国連UNHCR協会の女性支援プロジェクト「WOMEN+BEYOND 私たちから、世界を変えよう。」の第一弾として開催するウェビナーにアクセンチュアで Corporate Citizenship（社会貢献活動）を推進する奈良 綾子が参加しました。難民支援の最前線で活動するUNHCR（国連難民高等弁務官事務所）日本人職員と各界パネリストをオンラインでつなぎ、アフガニスタン難民女性・女子の現状と今後、日本にいる私たちにできることついて語り合いました。登壇者は以下の通りです。
ファシリテーター：長野 智子さん（ジャーナリスト、国連UNHCR協会 報道ディレクター）
パネリスト：
北澤 豪さん（サッカー元日本代表、日本サッカー協会理事、日本障がい者サッカー連盟会長、日本女子サッカーリーグ理事）
小松 正和さん（オレンジページ エディトリアルコンテンツ部 『オレンジページ』副編集長）
吉田 典古さん（UNHCR パキスタン事務所代表）
奈良 綾子（アクセンチュア Japan Market Unit Sales所属 マネジング・ディレクター）
講演では、アフガニスタン難民としてパキスタンに生まれ育ちながらも様々な困難を乗り越え、現在は医師として活躍するサリーマ・レイマン医師のVTRを視聴しながら、「各々の分野から難民女性へどのような支援ができるのか」を話し合いました。奈良は、企業の難民支援の実践例として、アクセンチュアで取り組んでいる支援活動を紹介しました。
アクセンチュアにおける取り組みの紹介
アクセンチュアは、グローバルで「Skills to Succeed」を社会貢献活動のテーマに掲げ、就業や起業のためのスキル構築の機会を様々な方へ提供しながらその活動の輪を広げ続けています。社会情勢などの影響によりそれぞれの国や地域が抱えるスキル課題が刻々と変化する中、私たちがグローバルで提供する支援プログラムの内容は年々バラエティに富むものになっています。アクセンチュアジャパンにおいても同様で、国としての喫緊の課題解決に寄与すべく、現在では学齢期、青年期、成人期、壮年期までの幅広いターゲット層の人材にきめ細かなアプローチで就労や起業のための支援活動を展開するに至っています。
ターゲットが多様化するなかで、近年アクセンチュアグローバルで特に注力しているのが難民への支援です。難民や移民の受け入れが盛んなアメリカやブラジル、ドイツなどを中心に、各国のアクセンチュア拠点が主導してそれらの方々向けの就労支援プログラムを実施し、プログラムを受講した方を社員として積極的に採用しています。
アクセンチュアジャパンにおいては、2020年から国連UNHCR協会とコラボレーションし様々な難民関連の活動をスタートしました。社員向けのイベントとして協会の方をお招きした講演を実施し、国連UNHCR協会の活動や難民の現況への理解を深める機会を設けています。また、難民の人々に迫った各国のドキュメンタリー作品をオンライン配信する映画祭「UNHCR WILL2LIVE Cinema 2021」への応援活動として、実際に難民支援活動の現場経験があるアクセンチュア社員が自ら目にした難民の現状を報告すると共に、そのリアルな生活を追った映像を解説する社内イベントなど、年々深化、活発化しています。
パネルディスカッションではアクセンチュアの取り組みのほかにも、スポーツ領域での難民支援のあり方や、『オレンジページ』編集部が行っている「難民ごはんプロジェクト」といった事例が紹介されました。こうした多方面からの実例をトピックに、「水を飲む、ご飯を食べる、学校へ行くといった、日本では当たり前だと思っていることが当たり前ではない状況をまず“知る“ことから始めるべきだ」、「それぞれの分野でできるアプローチを、長期的な視点で続けることが大切」といったことが議論されました。
アクセンチュアの取り組み
▼インクルージョン＆ダイバーシティ
▼コーポレート・シチズンシップ